老後の住み替えは、新たな人生のスタートを切る大切な一歩です。しかし、計画不足や情報の欠如により、予期せぬ失敗につながることも多いです。

老後の住み替えで起こりえる失敗例を紹介します。失敗例を把握し、満足のできる住み替えができるように努めましょう。

老後の住み替えの失敗例と原因（資金面）

老後の住み替えにおいて、まず失敗しがちなのが資金面です。老後は収入を得る手段が少なく、資金計画に狂いが生じた際のリカバリーが難しいため、余裕を持った資金計画を立てることが重要です。とくに陥りやすい資金面の失敗を紹介します。

住宅ローンを組む際に問題が起きる

リタイア後は現役時代より住宅ローンの融資審査に通りにくくなります。年収が下がる、定期的な収入がなくなるといった理由から、返済が難しくなると判断されるためです。

そのため、希望する額の融資を受けられないこともあります。また、融資期間が現役時代より短くなる点もネックです。多くの金融機関では、ローンの完済時年齢を80歳に設定しています。

たとえば、65歳でローンを組むとなると、返済期間は15年程度となります。一般的な住宅ローンの返済期間は30〜35年ですから、その約半分の短期間で返済しなくてはなりません。

返済期間が短くなる分、月々の返済額が増え、負担が大きくなります。ついには返済ができなくなり、家を手放さなければならないといった事態も起こりえます。

資金計画が崩れてしまった

希望通りのローンを組めても安心はできません。資金計画が崩れ、返済が滞ってしまうこともありえます。

具体的な例としては、リタイア後も働いて返済を行う予定でローンを組んだのに仕事を続けられなくなり、返済が滞ってしまうようなケースが挙げられます。

もちろん、不測の事態による資金計画の崩れは現役時代にもあることです。しかし、シニア世代は、病気や体力の低下、家族の介護といった理由により働けなくなるリスクが高いため、より余裕を持った資金計画を立てることが重要です。

退職金や貯金をつぎ込み、生活が苦しくなった

住宅ローンを組むのが難しいからといって、退職金や貯金を使って一括で家を購入するのは注意が必要です。病気や家族の介護などで大きな出費が生じた際、余剰資金がなく生活が苦しくなってしまうためです。

快適な生活のために住み替えをしたのに、生活資金が不足して生活レベルを下げなければならないのでは本末転倒です。最悪の場合、生活が立ち行かなくなり老後破産につながるおそれもあります。

住み替えを焦るあまり、安く売却してしまった

持ち家の売却益を住み替え費に充てようと考える方も多いですが、この場合も注意が必要です。

家を売却するためには、不動産仲介会社に依頼して買い手を探さなくてはなりません。早く売却したいからと焦るあまり、経験の浅い不動産会社や質の悪い不動産会社と契約を結んでしまうと、以下のような問題が起こりえます。

・不動産会社にいわれるがままに、売却価格を下げてしまった
・不動産会社に「高く売れるから」といわれてリフォームをして費用がかさんだ
・家が売れるまでに時間がかかり、固定資産税などの費用が余計にかかった

家の売却価格や売却までの期間は、仲介を依頼した不動産会社によって大きく変わります。家の価格を適切に査定し、積極的に売却活動を行ってくれる不動産会社を吟味することが重要です。

老後の住み替えの失敗例と原因（生活面）

老後の住み替えは、資金面だけではなく生活面においてさまざまなリスクがあります。

住み慣れた家、住み慣れた地域を離れて、新しい生活を始めるのは、とくにシニア世代にとっては大きなストレスになることがあります。老後の住み替えにおいて、生活面での主な失敗例とその原因を紹介します。

間取りや広さが生活に合わなかった

新居の間取りや広さが生活に合わず、不便やストレスを感じる方も少なくありません。

具体的な例としては、子どもが巣立ったからとコンパクトな家を選んで失敗するケースが挙げられます。これまで使用してきた家電や家具が部屋に入らず、買い替えを行って余分な出費がかさんでしまった、通路が狭過ぎて車椅子生活になった際に移動が困難になるといったトラブルが生じてしまうことがあります。

反対に、これまでの生活をイメージして広過ぎる家を選ぶのも問題です。とくにリタイア世代には清掃や管理が大きな負担になってしまうためです。

生活環境が大きく変わりなじめなかった

住み替えにより大きく変化するのは住環境だけではありません。周辺の環境や人間関係になじめず、ストレスになってしまうケースもあります。具体的な問題としては、以下のようなものがあります。

・前の居住地より暑い、寒い、騒音が気になる
・周辺にお店や病院がなく不便
・自治会のルールになじめず孤立してしまう
・仲のよい友達と離れてしまい、話し相手がいなくなる

引越し後、新しい生活になじめなくても、もとの家を処分したあとではもう戻ることができません。住み替え先を選ぶ際には家だけではなく、周辺環境も調べることが重要です。

マンションでの生活がストレスになる

戸建住宅からマンションに住み替えをした場合に起こりうる問題です。

マンションは戸建住宅より管理が簡単に思えます。確かに、庭の手入れや外壁の塗り替えなどを個人で行わなくてよいという点は便利です。しかし、マンションにはマンション特有の手間がかかります。

まず、マンションでは管理費や修繕積立金の支払いが必要です。さらに、管理組合の役員を担当することもあります。役員になると理事会の開催や進行、管理会社への連絡など、さまざまな職務をこなさなければならないため、大きな負担になってしまいます。

それに加えて、ごみの捨て方やエレベーターの使い方といった細かいルールや隣室の騒音問題など、戸建住宅にはない問題が多いため、戸建住宅から住み替えをした場合、マンションでの生活になじめずストレスを感じてしまうかもしれません。

賃貸を借りることができなかった

広過ぎる持ち家を売却して、コンパクトな賃貸で暮らすことを望むリタイア世代も多いですが、そこにも思わぬ落とし穴があります。

高齢者は現役時代より、賃貸物件を借りるハードルが高いです。高齢による事故や孤独死、金銭面での不安など、貸主にとってはリスクが多いためです。

その結果、望んだ住宅に住むことができず、エリアや間取りの面で妥協せざるを得ないという事態も起こりえます。最悪の場合、家を売却したあとも住む場所が見つからず、生活拠点を失ってしまうことにもなりかねません。

老後の住み替えを成功させるためのポイント

老後の住み替えには資金面、生活面でさまざまな問題が起こりえます。しかし、余裕を持って準備を行うことで、住み替えリスクを軽減させることは可能です。最後に、老後の住み替えを成功させるためのポイントを紹介します。

早めに計画を立てる

老後の住み替え計画は50代頃から立てておきましょう。高齢になると家の売却や新居の選定といった大きな決断が難しくなるためです。

50代になると子どもが手を離れて時間的、経済的に余裕があるうえ、ローンが組みやすいため、老後の住み替えを考えるには絶好のタイミングです。

住み替え後の住宅を購入するにせよ借りるにせよ、充分に選定時間を取ることができ、理想の住居を手に入れられる確率が高まります。家財の処分や整理を行う体力があるため、スムーズに引っ越しができる点も大きなメリットです。

リタイア後に慌てて住み替えを考えるのではなく、現役時代から余裕を持って計画を進めることで、資金面、生活面ともにリスクの少ない住み替えが実現できます。

余剰資金を確保する

老後の住み替えは、現役時代より多くの余剰資金を確保しておかなければなりません。リタイアして定期的な収入が減るうえ、介護や病気などで出費が増えることも多く、資金繰りが難しくなってしまう危険性が高いためです。

老後の生活は不確定要素が多く、しっかり資金計画を立てても思うようにいかない場合があります。収入を得る手段が少ないリタイア世代だからこそ、余剰資金の確保は充分にしておく必要があります。

住み替え後の生活を明確にイメージする

住み替え後の物件は、実生活を明確にイメージして選びましょう。

とくに重視したいのは利便性です。高齢になると体力が落ち、体が不自由になることが多いので、そのような状況になっても住みやすいかという観点で見ることが重要です。

部屋の広さや間取りはちょうどよいか、スーパーや病院は徒歩圏内にあるかなど、老後の生活において不自由な点はないかをしっかり見極めましょう。

しかし、子どもが独立し、時間的にも体力的にも余裕がある年代に、老後のことばかり考えるのも味気ないものです。老後の生活とともに、現在の生活を充実させることも忘れてはなりません。

「のんびりガーデニングを楽しみたい」、「憧れのエリアに住みたい」といった希望があるならば、可能な範囲で取り入れることも考えましょう。

老後と一口にいっても60代と80代では大きな差があります。それぞれのステージにおいて楽しく快適に暮らせるよう、長期的かつ明確な生活像をイメージし、それに合ったエリアや物件を選ぶことが重要です。

信頼できる不動産会社に相談する

老後の住み替えは、通常の不動産売却より過程が複雑になります。家を売却してから新居を探すのか、新居を見つけてから元の家を売却するのか、状況によって進め方を考えていかなくてはなりません。

どちらにせよ、高く売却できた方が物件の選定や住み替え後の生活に有利になることはいうまでもありません。

不動産売却を有利に進めるためには、信頼できる不動産会社に依頼することが重要です。質のよい不動産会社であれば、利益面を多少妥協しても早く売却したいか、時間はかかってもいいからじっくり売りたいか、依頼主の希望をじっくりヒアリングして、それに沿った売却活動をしてくれます。また、物件選びや融資審査のサポートもしてもらえるため、物件の購入もスムーズに進みます。

よい不動産会社を探すためには、査定価格の高さだけで選ぶのではなく、提案内容の妥当性や接客態度などにも注目して、不動産会社のよしあしを見極めましょう。

老後の住み替えるときの注意点についてはこちらのコラムでも詳しく解説されています。