戸建てを購入し生活したものの、ライフステージの変化によって生活拠点を変えることはよくあります。

その場合にさらに戸建てを購入する「住み替え」を検討するオーナーも多いですが、住み替えはポイントを押さえておかなければ大きな失敗につながります。

戸建ての住み替えにおける失敗事例と、失敗しないためのポイントについて解説します。

戸建ての住み替えにおける失敗事例4選

戸建てに住み替えをする場合、通常の不動産売却・購入にはない注意点があります。

注意点を確認しないまま住み替えをしてしまい、その結果後悔してしまうオーナーも多いです。戸建ての住み替えでとくに多い失敗事例4選を紹介します。

・住宅ローンの返済が厳しくなった
・住んでいた家の維持費がかかった
・仮住まい期間が長くなった
・慌ただしい住み替え計画になってしまった

住宅ローンの返済が厳しくなった

住んでいた戸建ての住宅ローンが完済されている場合であれば問題ありませんが、残債がある状態で新しい家でも住宅ローンを利用した場合、ダブルローンとなってしまいます。

ダブルローンとは、住宅ローンを二重で支払う状態のことをいい、これまで以上に返済額が増えてしまい、生活がきつくなることがあります。

また、ダブルローンはそもそも金融機関の承認を得るのが難しいです。基本的には家の売却代金で残債を完済するのが条件となります。

しかし現実には、売却代金で残債を完済するのは難しいケースが多く、そのような場合は「住み替えローン」がおすすめです。住み替えローンは現住居と新居、2つのローンをまとめるものです。

とはいえ、ダブルローンでも住み替えローンでも、返済負担が大きくなることに変わりはありません。資金計画が不十分で、住み替え後に首が回らなくならないように注意が必要です。

住んでいた家の維持費がかかった

住んでいた家をすぐに売却せずに所有し続けると、大きな負担が発生するかもしれません。

「将来的には子どもが住むかもしれない」などを理由に愛着のある自宅を売却せずに、所有し続けることがあります。

戸建てを維持するためにかかる費用は住宅ローンだけでなく、固定資産税や都市計画税、光熱費の基本料金などが必要です。

このような維持費は住んでいた家を処分しない限り支払い続けることになり、住宅ローンと同様に家計を圧迫する原因になることがあります。

さらに、住んでいた家が劣化しないよう定期的な掃除や換気をする手間もかかり、近所迷惑にならないよう草むしりも必須です。

こうした維持費や工数は住み替えならではの失敗事例といえます。

仮住まい期間が長くなった

維持費や住宅ローンを考慮し、住んでいる家を先に処分してしまってから住み替え先を探すという方法もあります。

これは「売り先行」と呼ばれており、売却代金を加味した資金計画ができるため、リスクの少ない住み替え方法です。

一方で計画どおりに住み替え先が見つかるという保証がなく、気に入った物件が見つかるまで仮住まい生活が長くなってしまうというデメリットもあります。

仮住まいで賃貸物件に住むなら、住み替え先が決まるまで毎月賃料が発生します。また、敷金や礼金、仲介手数料なども必要です。

そのため、仮住まいの費用は余裕をもって見積もっておく必要があります。

慌ただしい住み替え計画になってしまった

一般的な不動産購入であれば、気に入った物件が見つかれば契約し、その後引っ越しをするという流れになります。つまり、引っ越しのタイミングや選定時期などを自由に選ぶことができます。

住み替えでは、住んでいる家を先に売るのか先に住み替え先を購入するのか、さらには仮住まいの有無や引っ越しのタイミング、住んでいた家の処分方法など決めることが山積みです。

このような計画はすべて予定どおり進むとは限りません。どれかひとつの工程が狂ってしまうだけで、慌ただしい住み替えになってしまうおそれがあります。

慌ててしまうと、重大な判断を誤ってしまうことがあるため、注意が必要です。

戸建ての住み替えで失敗しないためのポイント

戸建ての住み替えで、失敗をしないために重要なのは計画です。計画の段階で押さえておくべきポイントについて解説します。

資金計画を入念にチェックする

一般的な不動産購入にも共通しますが、住宅ローンの支払額や維持費、自己資金割合を定める資金計画は非常に重要といえます。

資金計画の内容を入念にチェックすることでリスク管理を含めた返済計画ができ、資金面で不安がない新生活を送れます。

資金計画については、不動産会社や金融機関の担当者に納得がいくまで質問し、場合によってはファイナンシャルプランナーにライフプランの作成を依頼することをおすすめします。

売却想定価格を厳しめに設定する

住んでいた家を有効活用しないのであれば売却してしまうのがおすすめです。しかし、その場合は相場よりも高い金額ではなく、現実的な金額で売却価格を設定すべきです。

たとえば、相場は3,000万円なのに3,300万円で売り出したとします。少しでも高い価格で売りたい気持ちはわかりますが、相場より高く設定してしまうと買い手が長期間見つからないリスクがあります。

相場価格で販売することでスムーズに買い手が見つかり、住み替え計画も順調に進むでしょう。

なお、設定した売却期限が迫っている場合は、不動産買取も検討すべきです。不動産買取は不動産会社が直接買い取ってくれる売却方法です。売却価格は2割程下がってしまう傾向にありますが、短期売却が可能です。

スケジュールとやるべきことを不動産会社と決めておく

住み替え計画は不動産会社であっても悩むくらい複雑なスケジュールとなることが多く、少しでもイレギュラーが発生すると大きなトラブルにつながります。

このような失敗を避けるためにも、住み替えに慣れた不動産会社にスケジュールを作成してもらい、さらにオーナーとしてやるべきことをリストアップしてもらうのがおすすめです。

なお、その場合は「どのタイミングで何を用意すべきか」という内容まで決めておくのがポイントです。

たとえば、住んでいた家を売却する場合は実印と印鑑証明書が必要ですが、印鑑証明書の有効期限は3カ月であるため早めに取得すると期限切れとなってしまうこともあります。

このように、不動産会社とオーナーがそれぞれやるべきことを事前に把握し、それぞれが問題ないことを確認したうえで住み替え計画はスタートすべきといえます。

2024年以降、戸建ての住み替えをする前に知っておくべきこと

戸建てに住み替えをする場合には不動産の市場動向や経済動向など、さまざまな影響を考慮する必要があります。

2024年以降、戸建ての住み替えにおいて、必ず知っておくべきことを紹介します。

物価高の影響は受け続ける

2012年の時点では70〜80円近くだった円が2024年時点で150円近くになっており、円の価値は12年で実質半減したといえます。

この影響で海外から輸入する建材や鋼材が値上がりし、その結果戸建ての価格は上昇し続けています。つまり、今後も価格の上昇が続くようなら、購入するタイミングが遅れるほど不動産購入の総額は上がってしまうことになります。

「戸建ての価格は上昇し続ける」と断言こそできませんが、上昇傾向にあるということは頭に入れたうえで、動向を注視していく必要があります。

住宅ローンの低金利は永続ではない

2024年2月の時点ではゼロ金利政策は継続されているため、大幅な住宅ローンの金利上昇は考えにくいといえます。

しかし、固定金利は上昇していることから専門家のなかでも変動金利は今後上昇していくとの見解が多いです。

金利は返済額に大きく影響するため、住宅ローンの金利動向は常にチェックすべきといえます。

不動産会社の見極めはいつの時代も超重要！

住み替えを成功させるためには不動産と金利の動向に詳しくなる必要がありますが、仕事をしながらこうした情報を収集することは難しいです。

そこで、住み替えを検討する場合はなるべく早くに不動産会社へ相談し、住み替えのタイミングと資金計画の立て方についてアドバイスをもらうことをおすすめします。

不動産会社の選定は、昔も2024年現在も超重要です。適切な不動産会社を選ぶことは、不動産取引の成功を左右する鍵となります。

昔から、地元の情報や市場の動向を熟知した信頼できる不動産会社の選択は不動産取引において重要でした。現代では、デジタル技術の進化により、情報収集の手段が格段に向上しましたが、それでも不動産会社の選定は依然として重要です。

デジタル化が進んだ現在でも、人間の専門知識、経験、対応力は、不動産取引において大きな価値を持ち続けています。したがって、適切な不動産会社を選ぶことは、安心して物件を購入、または売却するための最初のステップであり、その重要性は今後も変わることはないでしょう。