いざ、家を購入することを決断しても、何から始めてよいのか悩む方は多いです。
手順を間違えてしまうと、購入計画が振り出しに戻ってしまう可能性もあります。
家の買い方をなるべくわかりやすく解説します。ぜひ参考にしてください。
目次
まずは資金計画を立てる
家を購入する際にはしっかりとした資金計画を立てることが大事です。
もし資金計画を立てずに住宅を購入してしまったら返済が難しくなり、普段の生活に支障をきたす可能性があります。資金計画は住宅の購入だけではなく、その後のライフプランにも大きな影響を与えるので欠かすことはできません。
頭金で払える額を把握する
はじめに頭金で払える金額を把握しましょう。一般的に頭金は所要資金の2割程度が用意できれば余裕のある返済計画を立てることが可能です。
頭金の金額は多いほど住宅ローンの借入金は少なくなり毎月の支払額も減らすことができます。
しかし自己資産の全てを頭金に加えればいいというわけではありません。頭金を差し引いてもある程度の生活資金を残しておくべきでしょう。急用が発生した時のために十分な資金は手元に残しておきましょう。
無理のない返済計画を立てる
住宅ローンの返済は長期間に及ぶので無理のない計画を立てることが大事です。
近年では終身雇用制度を廃止する企業も多く、退職金や老後の年金もどれだけもらえるか不透明な時代です。
あてにしていた退職金や年金が少なかった場合には返済を続けることができなくなるかもしれません。そのため返済期間は余裕をもって立てることが失敗しないコツです。
住宅ローンの返済期間は途中で期間を短縮することも可能です。返済に余裕が出てきたら無理のない範囲で期間を短縮することも検討しましょう。
金利の種類について理解する
住宅ローンの金利には大きく分けて、「変動金利」と「固定金利」の2種類があります。金利の低さだけで選ぶのではなく、特徴を理解することが大切です。
変動型は固定金利より金利が低く設定される場合が多いです。
しかし、金利は半年ごとに見直されるので将来的に高くなるリスクがあります。
将来的に子供が独立して支出が減る場合や収入が増える可能性もあります。資金にある程度余裕がある人は、変動金利に向いているでしょう。
固定金利には5年、10年など固定される期間を選択するものとフラット35のように全期間固定金利があります。
固定金利では金利の変動が原則としてないので毎月の返済額が安定しているというメリットがあります。支出が多い時期を把握して固定型にするなど、自分のライフプランに合わせた選び方が重要です。
金利の種類 | 特徴 |
---|---|
変動金利 | ・金利が低い ・金利が上がるリスクがある |
固定金利 | ・金利が高い ・毎月の返済額が安定している |
条件を整理し、物件を選定する
物件を選定する際に大事なのが希望の条件を整理することです。家を買いたいけどどうしても物件を絞れないという人は多いです。
ここでは優先順位の絞り方や物件を探す方法を紹介します。
希望条件に優先順位をつける
希望の条件がいくつかある場合には優先順位をつけることで物件選びがスムーズになります。
希望する条件には絶対に変えることができない条件とある程度の妥協はできる条件に分けましょう。家族と話し合い、本当に必要なのかを考え優先順位を決めていきましょう。
優先順位をしっかり決めておかないと購入した後で後悔する可能性があります。希望物件を内覧する時は期待が先行しているので実物をみると魅力的に映ってしまうことが多いです。
失敗をしないためには条件を絞り込み、優先順位を明確にしておくことが重要です。
物件の探し方
物件を探す際にはポータルサイトや不動産会社で相談します。
不動産ポータルサイトは多くの不動産会社が仲介している物件をまとめている情報サイトです。
ポータルサイトでは多くの物件が登録されていることがメリットです。
自分の希望条件を入力するだけで遠方の物件や条件が厳しい物件も容易に検索することができ、実際に現場に行かなくても多くの物件情報を手に入れることが可能です。
しかし、物件選びでは周辺の土地の雰囲気や状況、物件の住み心地など細かい点はポータルサイトでは知ることはできません。
不動産会社では細かい物件の条件や過去に事故やトラブルがなかったかなど話を聞くことができます。そのため不動産会社で直接物件の相談をすることも大事です。
後悔しない物件の選び方
物件選びで後悔しないためには、購入後のことも考える必要があります。
たとえば壁紙の汚れや照明などは、必要になれば改修することも可能です。
しかし駅からの距離や間取り、日当たりなどは自分で変えることはできません。家族が増えることで部屋が足りなくなったり、通勤距離が想像していたよりも長くなったりすれば後悔することになるかもしれません。
自分で変えることができる条件と変えることができない条件を整理しておくことで後のトラブルを防ぐことができます。
必要期間と費用相場
契約から入居するまでの期間や相場は住宅の種類によって異なります。
契約から入居できるまでの期間
既に完成している新築建売の物件や空き家の中古物件では、住宅ローンの審査が通れば引渡しとなり、契約から約1カ月の期間を必要とします。
また売主が住んでいる場合は引っ越しが必要になり2カ月程度必要です。契約後にリフォームする場合は工事に必要な期間が追加でかかります。
新築注文住宅の場合は期間が長い
新築注文住宅では契約してから15カ月程度の期間がかかります。住宅の大きさやデザイン、特殊な資材などが必要な場合によって期間は前後するので注意してください。
注文住宅ではハウスメーカーの選定から情報収集、計画の決定、着工の準備、工事期間など多くの工程が必要です。
そのために期間は1年以上と長くかかってしまいますが、自分でデザインや内装、外装をプランニングできるのは大きな魅力です。
建物の費用相場
住宅金融支援機構の「2020年度フラット35利用者調査」では全国での建物の費用相場は以下のとおりです。
住宅の種類 | 所要資金 |
---|---|
土地付注文住宅 | 4,397万円 |
注文住宅 | 3,534万円 |
建売住宅 | 3,495万円 |
土地付注文住宅の所要資金は4,397万円と最も高く、次に注文住宅の3,534万円、建売住宅の3,495万円と続きます。
住宅の種類注文住宅(地域別) | 所要資金 |
---|---|
首都圏 | 3,808万円 |
近畿圏 | 3,746万円 |
東海圏 | 3,606万円 |
その他の地方圏 | 3,356万円 |
また注文住宅の表を比較すると首都圏と地方では所要資金に差があります。首都圏では3,808万円、都市部以外では3,356万円となっており所要資金は約500万円も違うことが分かります。
そのため首都圏と地方で家を買う場合では必要な年収や頭金が変わることに注意しなければなりません。
建物以外の諸費用相場
住宅を購入する際にかかる費用は建物の購入費以外にも仲介手数料や税金などがあります。下記の表は3,000万円の住宅を購入する際、主に必要になる諸費用の相場です。
一般的には物件価格の5〜10%が相場といわれています。
必要な諸費用 | 諸費用の相場 |
---|---|
仲介手数料 | 105万6,000円 |
登記代(司法書士への報酬) | 約30万円 |
印紙税 | 1万円 |
固定資産税・都市計画税 | 地域や物件種別により異なる |
住宅ローン保証料 | 金利に上乗せなど金融機関によって異なる |
購入後諸費用(引っ越し代・不動産取得税など) | 約10万円~15万円 |
合計 | 約170万~230万円 |
仲介手数料の上限は取引金額×3%+ 6万円(消費税別)と定められています。
取引する額が大きいほど手数料が上がりますが、必ず上限額を払う必要があるというわけではありません。
税金では印紙税や登録免許税、固定資産税と購入後には不動産取得税が必要です。
そして購入後には引っ越し費用や必要な場合にはリフォーム費などがかかる場合があります。
物件を購入するための期間や費用は買主によって異なります。自分に合った家の買い方は不動産業者に相談をして条件などを話し合うことで見つけることができるでしょう。