中古マンションを購入するときに気をつけたいこと

中古マンションを購入する際、価格や築年数、地域の住環境など、気になることはたくさんありますよね。

宣伝が多い新築より限られた情報で物件探しをする中古マンションは、購入を決める前に各条件を自分でよく調べる必要があります。

中古マンションを購入する際の内覧や事前情報でチェックしておきたいポイントをご紹介します。

適正な市場価格は?住環境は?地域の物件をチェック

ほとんどの不動産会社は良心的で誠実です。
悪徳に儲けようと、不正な価格を設定することはありません。
しかし、ときには「この価格はちょっとおかしいのでは?」と思う中古マンションを紹介されることがないとは言い切れません。

ただ、そのような物件を紹介されたからといって、その不動産会社が良心的ではないという証明にはならないのも事実です。
中古マンションの価格はさまざまな条件で決定されているからです。

・住環境が良い(駅に近い、治安が良いなど)
・物件の状態が良い(痛みが少ない、リフォーム済みなど)

この2つが群を抜いて良いのであれば、中古マンションといえど、なかなかの価格設定がされてもおかしくありません。
周辺の環境を調べてみることをおすすめします。

価格が気になったときには、地域の物件の価格をチェックしてみると役に立ちます。
築年数や駅からの距離、交通の利便性、周囲の環境などをよく調べてみると、つけられた価格に納得できることもあるでしょう。

また、ほかの物件の価格そのものと比較してみるのも分かりやすい方法です。
地域の物件の平均価格が分かれば、目当ての物件が適正価格かどうか判断できます。

災害リスクも考慮しよう

価格に納得できた!では契約を…となる前に、地域の災害リスクのチェックを強くおすすめします。
日本は地震大国であり、地域によっては水害も頻繁に起こっています。
災害が身近な国だと言えます。

・地域のハザードマップをチェックする
・物件の耐震性を把握する
・海や河川が近い地域なら海抜も調べてみる

中古マンションを紹介してくれる不動産会社から、地域のハザードマップが渡されるはずです。
もし渡されないのならぜひ請求してください。
目当ての中古マンションがある地域の災害リスクを図る重要な資料になります。

地震大国日本の物件ですので、耐震性も気になります。
もともと地震が多い地域なら、とくにチェックしたいポイントですよね。

現在の耐震性は1981年以降に制定された「新耐震基準法」内で設定されたものが基準となっています。
これ以降、「震度5強で軽微な損傷、震度6強~震度7でも倒壊しない」という条件での建築が義務づけられるようになりました。

なお、1981年以前の「旧耐震基準法」で建てられている物件でも、耐震性を高める工事をおこない、国が定めた規定の検査をクリアしていれば問題ありません。
物件を紹介してくれた不動産会社に聞いてみてください。

海抜を調べておくことも重要です。
海や河川が近ければ、台風や大雨で水害が起こることも少なくありません。
また、大きな地震の際に生じる津波のリスクも合わせて考えなくてはいけないでしょう。

地域の学校に通う予定のお子さんがいるのなら、災害時や有事にすぐに迎えに行けるだろうか?という視点も大切です。
避難できる場所が近いのかどうかも、中古マンション購入時にしっかりチェックしましょう。

事前の情報収集が満足のいく物件購入の鍵

中古マンションの購入は、情報が不足していると感じることがあるかもしれません。
新築マンションに比べると宣伝が少ないため、知りたい情報が表に出されていないケースもあります。

かといって情報不足のままの購入は、入居後の不満や不安に繋がります。
物件を紹介している不動産会社に詳細な問い合わせをしたり、可能な限り自分で地域のあれこれを調べてみるなど、情報収集を心掛けてみましょう。

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